「会社をすぐに辞める方法ってあるのかな?入ったばかりの会社を辞めたい時の対処法を知りたい!」
働いていると、「合わない」「向いていない」など何らかの理由で入ったばかりでもすぐに辞めたいと思うことは誰にでも起こり得ます。
こんな時、すぐに辞める方法はあるのか、入ったばかりの会社を退職したい時はどう対処すべきかなど気になることも多いはずです。
- 会社をすぐに辞める方法とは?
- 入ったばかりの会社を辞めたい時はどんな行動を取ればいいのか?
- どうしても即日退職したい時はどうすればいいのか?
などについて知っておくことで、スムーズに会社を辞めたいですよね。
というわけで今回は「会社をすぐに辞める方法」についてくわしくお話していきます。
あわせて、入ったばかりの会社を辞めたい時の対処法もご紹介しますので、入ったばかりの会社を辞めたくて悩んでいる方はぜひ参考にしてみてください!
・会社をすぐに辞めるには、2週間前に退職届を出して、しっかり引き継ぎを行う必要がある。
・自身の体調不良や家族の介護などは、すぐ辞める場合の「やむを得ない理由」になる。
・すぐに辞めたいけれど退職を言い出しにくいときは、最近では当たり前になってきた『退職代行』がおすすめ!
・どうしても即日辞めたい場合はしっかりと『無料相談』ができる退職代行に相談!
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会社をすぐ辞める方法! 仕事を辞めたいときの正式な辞め方とは?

会社をすぐに辞めたい時は、不要なトラブルを招かないよう正式に退職することをおすすめします。
その辞め方とは以下の通りです。
- 退職2週間前までに上司に退職の意思を伝える・退職届を出す
- 業務を引き継ぐor引き継ぎ書を作成しておく
- 残っている有給休暇を消化する
- 退職日に必要書類の授受を交わし辞める
これらをきちんとすることで、上司などの引き止めなどに合うことなく円満に退職できるでしょう。
というわけでここでは「仕事を辞めたいときの正式な辞め方」についてお話していきます!
退職2週間前までに上司に退職の意思を伝える・退職届を出す
まず、仕事を辞めたいと思ったら退職の2週間前までに上司に退職の意思を伝える必要があります。
というのも、民法627条に基づき「労働者は退職する2週間以上前の申告が必須」とされているからなのです。
そのため、正式に辞めるには、退職希望日の2週間前までに伝えるのが必須なんですね。
当然「今日この会社を辞めます」と辞表をたたきつけるのは通用しません。
もちろん、当日の朝にLINEなどで「今日から行きません」などと送って、出社しないのもNGです。
また、上司に退職の意思を伝える際は、一緒に退職届を出すとその後の流れがスムーズに事が運びます。
辞める意思をはっきり固めたら、上司へ伝える前に退職届を作成しておくといいでしょう!
業務を引き継ぐor引き継ぎ書を作成しておく
入ったばかりといっても、いくつか任されている仕事や作業があるはずなので、すぐに辞めるには業務の引継ぎをしっかり行うことが必要です。
または、後任の人が困らないように引き継ぎ書を作成しておくのがおすすめです。
なぜなら、引継ぎが不十分だとそれを理由に退職日を引き延ばされたり、出社を求められたりすることがあるからなのです。
また、引継ぎをおろそかにすると残された人が業務の流れを理解できず、以下のようなトラブルに発展することもあります。
- 取引先からクレームが入る
- 取引先から契約解除される
- プロジェクトが頓挫し、会社に損害を与えた
引継ぎがおろそかになったことでこういったトラブルが起こると会社に損害を与えたとして、なんと損害賠償請求をされる可能性もあるんです。
単に「迷惑をかけた」程度ではすまないレベルですよね。
すると、退職してもしばらくは会社に関わり続けることになり、せっかくやめたとしても辞められた気がしないはずです。
さらに「あの人のせいでこんなことになった」など白い目で見られることになると、精神的な負担も大きくなるでしょう。
円満にすぐに辞めるには、業務を引き継げる状態にしておく、または引き継ぎ書を作成しておきましょう!
残っている有給休暇を消化する
すぐに会社を辞めたい場合は、引継ぎもしっかり行ったら残っている有給休暇も消化すると良いでしょう。
もし、有給休暇が2週間以上残っていたら、退職の意思を伝えた日から退職日までの期間に有休を取得できます。
そうすれば、退職の意思を伝えた日以降、出勤せずに辞めることも可能です。
出勤しないでいれば、「すぐ辞めるのはなぜ?」「迷惑だ」など不愉快な言葉を同僚などから投げかけられる心配もありません。
また、有休の買い取りをしていない企業の場合、使い切らずに退職すると損をしてしまいます。
そのため、退職日を決めたら計画的に有休を使用し、辞める時にすべて消化しきれるように調整するといいでしょう!
退職日に必要書類の授受を交わし辞める
正式に退職するには、必要書類の授受も大切です。
というのも、正式に退職するには会社に返却すべきものや受け取るべき書類があるからなのです。
漏れがあると、退職後に会社とのやり取りが発生することもあるため、しっかり押さえておきたいポイントですね。
- 健康保険証
- 社内のIDカードや社員証
- 会社の鍵
- 名刺
- 社用のパソコンや携帯電話
- 制服やそれに準ずるもの
- 会社が購入した備品(贈与物は除く)
- 保有している書類やデータ
これらをきちんと返却しないと、場合によっては横領罪などの罪に問われる可能性もあります。
想定外のトラブルにならないよう、返却物はひとつひとつ整理しながらまとめていくか、リストを作成してチェックすると良いでしょう。
また、会社から受け取るべき書類は以下の通りです。
- 離職票
- 雇用保険被保険証
- 源泉徴収
- 年金手帳
これらがないと、失業保険の申請手続きができなかったり、さらに転職先に迷惑をかけたりすることもあります。
万が一漏れがあった場合、こちらの場合も退職後に会社とのやり取りが生じてしまいます。
受け取り漏れがないか、その場ですぐに確認するようにしましょう!
1人で確認するのではなく、渡してくれた社員と一緒にチェックをするのをおすすめします。
すると先方に渡し忘れがあった場合に「渡したはずなのにあなたが失くした」などのトラブルがありません。
会社をすぐ辞めるために使える!「やむを得ない理由」とは?

会社をすぐ辞めるには退職理由も大切です。
以下のような退職するのも仕方のない「やむを得ない理由」であれば、引き止めなどに合わずスムーズに辞められるでしょう。
- 病気やストレスによる自身の体調不良
- 家族の病気や親の介護などの家庭の事情
- 通勤可能範囲外への急な引っ越し
というわけでここでは「会社をすぐ辞めるために使える、やむを得ない理由」についてお話していきます!
病気やストレスによる自身の体調不良
病気やうつ病や適応障害などの精神疾患などによる体調不良は、やむを得ない退職理由です。
会社側も、体調の悪い人を無理に働かせることはできませんよね。
退職を認めてもらいやすく、すぐに辞められるでしょう。
この場合、体調不良により業務をこなすのが困難、またはむずかしいことを示すと説得力が増し納得してもらいやすいでしょう。
必須ではないものの、主治医や担当医からの診断書を一緒に提出するのも良い方法と言えます。
体調不良の時は無理して働く必要はなく、休むことが先決なので、辞める理由として適切です!
家族の病気や親の介護などの家庭の事情
家族の病気や親の介護など、家庭の事情もやむを得ない退職理由として認められます。
例えば、病気の子どもの看護をつきっきりする必要がある、自分しか介護する人がいない、といった場合です。
「高齢の親を介護する」も、やむを得ない理由になります。
特に、遠く離れた親の家に行くなどとなると、実際会社勤めはかなり厳しくなるでしょう。
高齢化社会の現代は、むしろよくある退職理由だといえるかもしれません。
こういった事情ならば会社側も無理に働かせづらく、すぐに退職を認めてもらえるでしょう。
家族の病気、親の介護といった事情も、やむを得ない退職理由です!
通勤可能範囲外への急な引っ越し
家族の転勤などにより物理的に通勤が困難になった場合も、やむを得ない理由です。
現実的に考えて通勤が不可能な場所であれば、退職を認めざるを得ないでしょう。
また、転勤などは本人が決められるものではないため、会社側は退職日をずらすなどの交渉がしにくいのです。
そのため、すんなり退職が認められ、スムーズに辞められるでしょう。
ただし、電車で1~2時間など物理的に通える範囲の引っ越しだと、やむを得ない理由として認められない可能性があります。
この点は注意が必要です!
入ったばかりの会社を辞めたい時に取るべき行動とは?

入ったばかりの会社でも、さまざまな理由で辞めたくなることもあるでしょう。
そんなときに取るべき行動は次の通りです。
- 本当に辞めるべきか信頼できる人に相談する
- 転職サイトやエージェントで転職先を探す
- 退職後の生活資金を確保する
これらは退職を後悔しないために大切なことばかりです。
というわけでここでは「入ったばかりの会社を辞めたい時に取るべき行動」についてお話していきます!
本当に辞めるべきか信頼できる人に相談する
入ったばかりの会社を辞めたいときは、信頼できる人に相談してみましょう。
なぜなら、辞めたいと悩んでいる時は冷静な判断ができなくなっていることもよくあるからなのです。
例えば「上司と合わない」「ノルマがきつい」など苦しい環境に置かれていると、辞めることばかり考えがちですよね。
しかしそんなときでも、誰かに話すことで頭の中が整理され、物事を客観的に見られるようになるでしょう。
また、第三者に話すことで、自分では思いつかないような解決策が見つかることもあります。
一方で「やはり辞めるべきだ」という確信が得られ、自分の判断が間違っていないことが明確になるメリットもあるでしょう。
信頼できる人になら腹を割って深い悩みが話せ、親身に相談に乗ってもらえるはずです。
入ったばかりの会社を辞めたい時は1人で決めず、信頼できる人に相談しましょう!
転職サイトやエージェントで転職先を探す
入ったばかりの会社を辞めたい時は、退職前に転職サイトやエージェントで転職先を探すことをおすすめします。
というのも、辞めてすぐに次の仕事が決まるとは限らないからです。
退職してから転職活動を行うと、その期間無収入になるため、経済的な問題を抱える可能性があります。
すると、収入のない焦りから妥協して転職先を選んでしまい、退職前と同じ悩みを抱えてしまうかもしれません。
そこでまたすぐ辞めるとなると、転職がやりにくくなってしまいますよね。
そうなっては本末転倒なので、在職中に転職活動を進めましょう。
転職サイトやエージェントを利用すれば、希望に合った仕事を紹介してもらえるので今の不満を除いた転職先が見つかりやすい点がメリットです。
また、自分で仕事を探す手間も省けるため、在職中に転職活動をする時間的負担も減らせます!
退職後の生活資金を確保する
転職先を決めずに辞める場合は、退職後の生活資金を確保しておくことを忘れないようにしましょう。
というのも、失業保険は辞めてすぐに受け取れるものではないからです。
会社都合の退職でない限り、失業保険の支給が開始されるのは辞めてから約2カ月後です。
その間は無収入になるため、生活費を確保しておく必要があるんですね。
また、無収入のまま転職活動を行うのはどうしても経済的な不安がつきまといます。
前述したように、焦って不安のあるまま転職先を決めてしまうのを防ぐ意味でも、生活資金は余裕を持って確保したほうがいいでしょう。
「転職活動期間はどれくらいか」「月の生活費はいくら必要か」から逆算すると必要な生活資金を割り出しやすくなります。
どうしても即日退職したい人が使える合法的な辞め方

会社に行くのがつらく、どうしても即日退職したいこともあるでしょう。
その場合、以下の方法であれば合法的に辞められます。
- 内容証明郵便で退職届を提出しその日から有休を使う
- 退職代行サービスを使って即日退職を依頼する
無断欠勤やバックレはかなりリスクが大きいため、避けた方がいいでしょう。
というわけでここでは「どうしても即日退職したい人が使える合法的な辞め方」についてお話していきます!
内容証明郵便で退職届を提出しその日から有休を使う
どうしても即日退職したい場合は、内容証明郵便で退職届を提出し、その日から有休を使うという方法があります。
内容証明郵便は、いつ誰が誰に対してどんな文書を送付したかの記録を公的に証明できる郵送方法です。
また、受け取りにはサインが必要なので、確実に相手に届けられます。
記録も残るため、退職届の受け取り拒否などのトラブルも避けられるでしょう。
同時に、内容証明郵便で退職届を提出したその日から退職日まで有休を使えば、そのまま出社せずに辞められます。
つまり、内容証明郵便を送ったその日を境に実質的な即日退職が可能になるんですね。
内容証明郵便であっても退職したい2週間前に送る必要があるため、有休残日数を確認したうえで実行すると良いでしょう!
退職代行サービスを使って即日退職を依頼する
即日退職したいけれど心理的なハードルが高くて踏み切れない場合は、退職代行サービスがおすすめです。
退職代行サービスは、辞める意思を伝えるところから退職手続きまでを一手に引き受けてくれます。
そのため「自分から即日退職を切り出しにくい」「心理的負担が大きい」といった場合に頼りになるサービスです。
退職代行を使えば、辞める意志を伝えるだけでなく、有休を使った即日退職の交渉もしてくれます。
この場合、交渉権を持つ労働組合か弁護士の退職代行サービスを利用するのがおすすめです。
退職代行サービスを使えば、ほぼ自分で何もせずに即日退職が叶うでしょう!
まとめ

今回は『会社をすぐに辞める方法』についてお話ししました。
会社をすぐに辞めたいときは、以下の方法を試してみてください。
- 退職2週間前までに上司に退職の意思を伝える・退職届を出す
- 業務を引き継ぐor引き継ぎ書を作成しておく
- 残っている有給休暇を消化する
- 退職日に必要書類の授受を交わし辞める
この方法であれば、トラブルに発展することなく円満に辞められるでしょう。
この時、退職理由は以下のような「やむを得ない理由」だと引き止めにあいにくく、スムーズに辞められる可能性が高いです。
- 病気やストレスによる自身の体調不良
- 家族の病気や親の介護などの家庭の事情
- 通勤可能範囲外への急な引っ越し
このような、退職せざるを得ない理由だと、上司の理解も得やすいでしょう。
また、入ったばかりの会社を辞めたい時に取るべき行動として以下をご紹介しました。
- 本当に辞めるべきか信頼できる人に相談する
- 転職サイトやエージェントで転職先を探す
- 退職後の生活資金を確保する
退職を後悔しないためにもよく考え、辞めた後の生活に困らないよう準備しておくことをおすすめします。
どうしても即日退職したい場合は、以下の方法であれば合法的に退職が可能です。
- 内容証明郵便で退職届を提出しその日から有休を使う
- 退職代行サービスを使って即日退職を依頼する
この場合、退職代行を使えば退職に関するあらゆることを代わりに進めてくれるので、心理的負担が減らせます。
すぐに辞めたいからと言って、無断欠勤やバックレはリスクが大きいためおすすめできません。
今回ご紹介した方法であれば安全かつ確実に退職できるので、会社をすぐに辞めたい時の参考にしてみてください!
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